サンプルおよび注文カート | 2010年09月15日
| ナショナル セミコンダクター WEBENCH® FPGA Power Architectを発表
Altera社およびXilinx社のFPGA向け複数負荷電源回路の設計を迅速化 |
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2010年9月14日 ナショナル セミコンダクター ジャパン株式会社（本社：東京都江東区木場2丁目17番16号、代表取締役ジェフ・ウォーターズ）は、FPGA向けに複数の電源回路の迅速なモデル化と最適化を可能にする業界初の設計支援ツールとして、新たにWEBENCH® FPGA Power Architectを発表しました。 WEBENCH FPGA Power ArchitectはAltera社およびXilinx社の130を超える最新のFPGA製品の詳細な電源要件に対応しています。先進的なFPGAを含む今日の電源システムは、所定の複数の電圧を正確に駆動するために複数の異なる負荷を内蔵しているケースが多く、設計が複雑になります。要求される電圧と電流に加え、個々の負荷はリップル、ノイズ・フィルタリング、同期化、電源の分割などに対してそれぞれ特定の制約を持ち、さらに複数のスタートアップ定義（ソフトスタート）が必要とされる可能性があります。WEBENCHツールによる電源回路設計はFPGAメーカーが公開している包括的な電源要件に対応し、FPGA向け電源回路の設計所要時間の大幅な短縮と、こうしたさまざまな制約の克服を可能にします。デモ・ビデオはhttp://bit.ly/videoFPGAでご覧ください。 Xilinx社のPower and Configuration Solutionsのテクニカル・マーケティング・マネージャのJameel Hussein氏は、「Xilinx社はFPGAの電源要件と配電システム要件の簡素化のために、多大な投資を行ってきました」と述べ、さらに「ナショナル セミコンダクターのWEBENCH FPGA Power Architectにより、設計のワークロードの大幅な軽減が可能になり、製品開発期間の短縮とともに、基板の再設計やデバッグに関るコストを節減できます」と語りました。 設計開始時にAltera社またはXilinx社の先進的なFPGAを選択すると、WEBENCH FPGA Power Architectは個別の電源要件を自動的に取り込み、アレイのすべての潜在的負荷に対するコアとI/Oのオプションを特定します。設計者による調整が終了すれば、WEBENCHツールがすべての負荷を収集し、FPGAとシステム全体の駆動のためのオプションとして複数の電源アーキテクチャを生成します。 ナショナル セミコンダクターのテクニカル・セールス・ツール担当VPのフィル・ギブソンは、「実際のシステムには、FPGA以外の構成要素も含まれます。私たちのツールにより設計者にとって、完全なシステムの電源ニーズの迅速なモデル化と、FPGAの個別の要件への対応が容易になりました」と述べ、さらに「私たちは設計者のため、ミスの解消とともに、R&Dに必要な膨大な時間の節減を可能にしています」と語りました。 WEBENCH FPGA Power Architectにより、入力電源とPOL（ポイント・オブ・ロード）レギュレータの間に1つないしは複数の中間電圧レールを内蔵した電源回路の設計が可能になります。設計者はダイヤル操作により推奨電源回路を調整し、サイズの低減、効率の向上あるいは、全体的なシステム・コストの低減を迅速に行うことができます。また、設計者はプロトタイプ製作のための部品の発注、他の関係者との設計回路の共有化を行えるほか、回路図、部品リスト（BOM）、性能特性などを含む完全なプロジェクト・レポートを簡単にプリントアウトできます。 WEBENCH FPGA Power Architectは、www.national.com/FPGAarchitectでご利用ください。 ナショナル セミコンダクターのWEBENCH Designerツールについて 高解像度の製品画像は米国本社のフォト・ギャラリで入手できます。 ＜商標＞ ### ナショナル セミコンダクターは、パワーマネジメント技術をリードする企業です。使いやすさに優れたアナログIC製品とワールドクラスのサプライチェーンにより高い評価を獲得しているナショナル セミコンダクターの高性能アナログ製品は、お客様のシステム製品のエネルギー効率向上に大きく貢献します。本社はカリフォルニア州サンタクララで、2010年5月30日に終了した2010会計年度の売上高は14億2,000万ドルでした。 ナショナル セミコンダクター ジャパン株式会社は、ナショナル セミコンダクター コーポレーションの全額出資の日本法人で、各種半導体、集積回路（IC）の輸入、販売を行っています。本社は東京で、大阪に支社を持っています。設立は1969年11月、従業員数は約80名です。 ウェブサイト・アドレス： この発表に関する報道関係からのお問い合わせ先 その他からのお問い合わせ先 |
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