サンプルおよび注文カート | 2010年09月04日
| ナショナル セミコンダクター 消費電力の半減と業界で最長のケーブル伝送距離を実現する 新しいSDIイコライザを発表
放送用ビデオ信号の伝送距離を40パーセント延長する PowerWise® SDIイコライザLMH0394 |
|
|
2010年9月3日 ナショナル セミコンダクター ジャパン株式会社（本社：東京都江東区木場2丁目17番16号、代表取締役ジェフ・ウォーターズ）は、これまでのイコライザ製品に比べ消費電力を半減しながら（代表値：115mW）、放送用ビデオ信号の伝送距離を40パーセント延長する（3Gbps時に200m）新しいシリアル・デジタル・インタフェース（SDI）ケーブル・イコライザを発表しました。 普及が始まった3Dテレビでは、2台の独立したカメラで映像を取り込む必要があり、装置間でHD（高品位）ビデオ信号を伝送するために、より高速のデータレート（最大3Gbps）への移行が求められます。データレートが上昇することで、より長い伝送距離でのシグナル・インテグリティ（信号品位）の確保と消費電力の低減が課題となります。新しいPowerWise®製品LMH0394はこうした課題に対応し、サポートする全データレートに対して業界で最も長い伝送距離（3Gでは200m、HDでは220m、SDでは400m）と、最も低い消費電力を実現しました。 これまで撮影の際には、ビデオ機器の伝送距離を延長するため、複数の分配器（一種の中継器）の付いた同軸ケーブル、または高価な光ケーブルが使用されてきました。ナショナル セミコンダクターのLMH0394は1本の200m同軸ケーブルを通して3G SDIの受信を可能にしたことで、性能を向上させるとともに、システムの複雑さ、部品コスト、動作電力を低減できます。また、LMH0394を用いることで、長い伝送距離を必要とするスポーツ・イベントなどの屋外撮影でも高価なファイバ・ソリューションが必要なくなり、既に敷設した同軸ケーブルの有効活用が可能になります。 LMH0394は消費電力が低いので、システム設計の際にオーディオ処理やリクロック機能を入力カードに追加しても、消費電力の面で余裕を確保できます。LMH0394は自動パワーダウン・モードを内蔵しており、入力信号がない場合に消費電力を85パーセント低減します。 さらにLMH0394はケーブル長の全範囲にわたって出力ジッタを最も低いレベルに維持することから、システム設計の際にジッタ量を適切な範囲に抑えることができます。データレートが3G時の出力ジッタの代表値は、100mまでは0.15UI（ユニット・インターバル）以下、140mまでは0.20UI、180mまでは0.40UIです。LMH0394は出力ジッタが低いので、短いケーブルではリクロッカを省くことができ、さらに消費電力を低減できます。 LMH0394は先進的な機能として、プログラマブルなオフセット、振幅およびディエンファシスを備えた電力効率の高いLVDS（小振幅差動信号）ドライバ、およそ1m以内の精度でケーブル長を表示するインジケータを備えています。外部パッシブ・スプリッタにも対応しています。これらの強化機能については、LMH0394のSPIプログラミング・インタフェースを通じてアクセス可能です。LMH0394は4mm x 4mmの16ピンLLPRパッケージで提供され、ナショナル セミコンダクターのSDIイコライザ・ファミリ製品との後方互換性を持っています。 デュアル出力製品のLMH0395も入手可能です。LMH0395の動作電力は極めて低く、2.5V単一電源で消費電力は145mWです。LMH0395のデュアル出力は外付けの1:2バッファを不要にし、システムの消費電力とコストをさらに低減します。2本の出力はそれぞれ独立してイネーブル制御とプログラムが可能で、トレースや入力条件の異なる後段のデバイスを駆動できます。LMH0395は省スペースの4mm x 4mm、24ピンLLPパッケージで提供されます。 ＜価格と供給＞ 高解像度の製品画像は米国本社のフォト・ギャラリで入手できます。 ＜商標＞ ナショナル セミコンダクターは、パワーマネジメント技術をリードする企業です。使いやすさに優れたアナログIC製品とワールドクラスのサプライチェーンにより高い評価を獲得しているナショナル セミコンダクターの高性能アナログ製品は、お客様のシステム製品のエネルギー効率向上に大きく貢献します。本社はカリフォルニア州サンタクララで、2010年5月30日に終了した2010会計年度の売上高は14億2,000万ドルでした。 ナショナル セミコンダクター ジャパン株式会社は、ナショナル セミコンダクター コーポレーションの全額出資の日本法人で、各種半導体、集積回路（IC）の輸入、販売を行っています。本社は東京で、大阪に支社を持っています。設立は1969年11月、従業員数は約80名です。 ウェブサイト・アドレス： この発表に関する報道関係からのお問い合わせ先 その他からのお問い合わせ先 |
|
