2009年02月19日
ナショナル セミコンダクター ちらつきのないフルレンジ調光を実現した業界初のトライアック(位相)調光対応LEDドライバを発表
特許申請中の制御アーキテクチャによりLED寿命を延長する 定電流コントローラ |
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2009年2月18日 ナショナル セミコンダクター ジャパン株式会社(本社:東京都江東区木場2丁目17番16号、代表取締役ジェフ・ウォーターズ、資本金:42億750万円)は、従来のトライアック順/逆位相制御壁面調光器を使って、高輝度LEDのちらつきのない均一調光をオフラインで実現できる新しい定電流コントローラを発表しました。新製品のLM3445トライアック調光対応LEDドライバは、100:1のフルレンジ調光性能を可能にし、多様な住宅/建築/商業/産業用アプリケーションにおいて、1A超の定電流を多灯LEDストリングに提供します。 LM3445トライアック調光対応LEDドライバは、代表的なアプリケーションでENERGY STAR®(米国エネルギー省の省エネルギー基準)の力率仕様を満たしながら、システムのための光出力を最大化しており、エネルギー効率の高いナショナルのPowerWise®製品ファミリに指定されています。2月15日から18日までワシントンD.C.で開催されているApplied Power Electronics Conference(APEC)2009のナショナルのブース #426で、この新しいLEDドライバのデモを行っています。 今日のトライアック壁面調光器は、白熱球あるいはハロゲン電球などの抵抗負荷との接続のためのものです。LED電球はトライアック壁面調光器に対して抵抗負荷として表れないため、従来のトライアック壁面調光器によるLED電球の調光では、最適な調光性能を実現できませんでした。今日のLEDドライバの場合は、LEDに120Hzのちらつきが発生するか、あるいは100:1のフルレンジ調光が不可能になります。ナショナルのLM3445は、トライアック・チョッパ回路処理波形をDIM信号に変換し、均一でちらつきのないフルレンジ調光のためにデコードすることにより、こうした技術的課題を克服しています。LM3445に採用されている特許申請中の制御アーキテクチャにより、LED中で定リップルを維持し、LED寿命の延長を可能にします。LM3445のオンライン・デモとLEDライティングの詳細については、www.national.com/ledをご覧ください。 ナショナルのLM3445 LEDドライバを使うと、標準トライアック壁面調光器に接続されている既存の白熱球/ハロゲン電球システムを、そのままLED電球に置き換えることができます。さらに、LM3445によるマスタースレーブ動作で、複数のLED電球ストリングの制御が可能になります。 ナショナルのWEBENCH® LED Designerにより、LM3445を採用した完全なLEDシステムの設計を数分で完了できます。設計の際は、www.national.com/webench/ledにアクセスしてください。 LM3445トライアック調光対応LEDドライバの技術的特長 LM3445は、トライアックのトリガ回路を適切に始動させるために、ライン電圧の低下時に電流フローを可能にすることにより、適切なトライアック動作を確保するためのブリーダ回路を内蔵しています。パッシブ方式の力率改善回路は、大部分のサイクルで電流をラインから直接引くことによって良好な力率を確保し、降圧型レギュレータに正定電圧を提供します。そのほか、サーマル・シャットダウン、電流制限、UVLO(電圧低下ロックアウト)機能を備えています。 LM3445の詳細情報およびサンプルや評価用ボードの注文については、 www.national.com/pf/LM/LM3445.htmlをご覧ください。 WEBENCH LED Designerについて <価格と供給> 高解像度の製品画像は米国本社のフォト・ギャラリで入手できます。 <商標> ### ナショナル セミコンダクターは、エネルギー効率の高いアナログおよびミクスト・シグナル製品を提供して います。ナショナルのPowerWise製品は、バッテリの使用時間を延長し、システムの消費電力および 熱の発生を低減します。本社はカリフォルニア州サンタクララで、2008年5月25日に終了した2008会 計年度の売上高は18億9,000万ドルでした。 ナショナル セミコンダクター ジャパン株式会社(資本金 42億750万円)は、ナショナル セミコンダクター コーポレーションの全額出資の日本法人で、各種半導体、集積回路(IC)の輸入、販売を行っています。本社は東京で、大阪に支社を持っています。設立は1969年11月、従業員数は約110名です。 ウェブサイト・アドレス: この発表に関する報道関係からのお問い合わせ先 その他からのお問い合わせ先 |