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ニュースリリース

日本TI、2種類の新しいビデオ/イメージング処理向けソフトウェア・ライブラリの提供をロイヤリティ・フリーで開始

2009年01月19日

デジタル・メディア・プロセッサの性能を最大限に活用、
ビデオ・アナリティクス処理を10倍向上させることが可能に

SCJPR-09-004 2009年1月19日

日本テキサス・インスツルメンツ(本社:東京都新宿区、社長:山崎俊行、略称:日本TI)は本日、2種類の新しいビデオ/イメージング処理・アプリケーション向けソフトウェア・ライブラリの提供を、ロイヤリティ・フリーで開始したことを発表しました。新しいライブラリは、行列/配列演算やビデオ/イメージング処理向けの信号処理を備える『ビデオ/イメージング・コプロセッサ』(以下、『VICP』)と、画像認識・解析アプリケーション向けに、40個以上のシグナル・プロセッシング・ライブラリ向けの基本アルゴリズムを含む『ビデオ・アナリティクス・ソフトウェア・ライブラリ』(以下、『VLIB』)です。これらの新しいソフトウェア・ライブラリにより、ビデオ/イメージング処理・アプリケーション開発において、システム性能を向上させ、製品の市場への投入期間を短縮できます。

『VICP』ライブラリは、DaVinci™テクノロジーベースの『TMS320DM6446』、『TMS320DM6441』、『TMS320DM647』、および『TMS320DM648』デジタル・メディア・プロセッサに搭載された『VICP』アクセラレータを活用するための『TMS320C64x+™』デジタル・シグナル・プロセッサ(DSP)コアのアプリケーション・プログラミング・インターフェイス(API)で、行列/配列演算、デジタル・シグナル・プロセッシング、およびビデオ/イメージング処理に対応した信号処理アルゴリズムが含まれています。

また、『VLIB』は、DSPコア向けに最適化されたソフトウェア・ライブラリで、バックグラウンド・モデリングと減算、オブジェクトの特徴抽出、トラッキング、認識、ピクセル処理といった、画像認識・解析アプリケーション開発の基礎となるアルゴリズムにより構成されています。

これらのライブラリは『VICP』もしくはDSPコアで最大の効率を達成できるように設計されており、TIのデジタル・メディア・プロセッサの性能を最大限に活用し、短期間でシステム性能を引き上げることに貢献します。例えば、『VLIB』を利用することで、標準の C コードを利用した場合と比べてピクセル処理の性能を最大10倍向上させることができます。『VICP』ライブラリによりDSPコアの負荷を低減し、さらに『VLIB』ライブラリによって最小のDSPコア処理能力を利用することで効率的なシステムを実現することが可能です。ビデオ監視システム、オートモーティブ・ビジョン、マシン・ビジョン、医療画像処理、および様々なビデオ/イメージング処理アプリケーションの開発者は、カスタム・アルゴリズムの実装や高度な機能の追加といった差別化にこれまで以上に注力することが可能になります。

『VICP』ライブラリの主な機能

  • 行列/配列演算、デジタル・シグナル・プロセッシング、およびビデオ/イメージング処理に対応した信号処理アルゴリズム
  • C言語から呼び出し可能なAPI


『VLIB』の主な機能

  • バックグラウンド・モデリングと減算、オブジェクトの特徴抽出、トラッキング、認識、ピクセル処理などの、40個以上のソフトウェア・カーネルのライブラリ


2つのライブラリの主な特長

  • ロイヤリティ・フリー
  • DSP 処理負荷の低減と効率化を実現
  • 負荷低減で余裕が出たMIPS により、一層の差別化を実現
  • 市場への投入期間を短縮
  • 開発コストを削減

供給について
いずれのライブラリも、TIの Webサイトから入手できます。

『VICP』ライブラリは、www.tij.co.jp/vicpよりライブラリとユーザーズ・ガイドをダウンロード可能で、TIのDaVinci™テクノロジー向けデジタル・ビデオ評価モジュールまたは専用ボード上で、すぐに評価を開始できます。

『VLIB』の入手には、www.ti.com/vlibrequestよりリクエストが必要です。リクエスト受付後、資料、デモ、テスト・スクリプトと一緒に『VLIB』をダウンロードするための手順が送信されます。開発者は、任意の『C64x+』プロセッサ・ベースの開発ツールを使用して、カスタム・ソフトウェアに『VLIB』カーネルを組み込むことができます。同梱される『VLIB』のデモを実行するには、DaVinci™テクノロジーに基づいた『TMS320DM6437』デジタル・ビデオ開発プラットフォーム(DVDP)が必要です。


※ すべての商標および登録商標はそれぞれの所有者に帰属します。