2008年04月23日
ナショナル セミコンダクター 携帯機器や自動車の電源アダプタ向けに 業界最小の降圧型スイッチング・レギュレータを発売
インテリジェントな電流制限および過電圧保護機能を備えた、 最大出力電流1.2AのPowerWise®降圧型レギュレータ |
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2008年4月22日 ナショナル セミコンダクター ジャパン株式会社(本社:東京都江東区木場2丁目17番16号、代表取締役ジェフ・ウォーターズ、資本金:42億750万円)は、携帯機器や自動車の電源アダプタに最適な2つの降圧型スイッチング・レギュレータを発売したと発表しました。高集積のLM34917AとLM34919は、高いエネルギー効率を実現するナショナルのPowerWise®ブランドの新製品で、最大動作電圧がLM34917Aは33V、LM34919は40Vで、1.25Aの連続出力電流、インテリジェントな電流制限および過電圧保護機能を特長とする、業界最小の非同期整流降圧型レギュレータです。 両製品は、最大2MHzのプログラム可能なスイッチング周波数を備え、MOSFETスイッチ内蔵によりシステム部品点数を低減します。高いスイッチング周波数を持つため超小型のインダクタおよびコンデンサを使用でき、非常に小さいソリューション・サイズを実現します。 LM34917AとLM34919は、ループ補償が不要なコンスタント・オンタイム(COT)制御方式を採用しています。Firewireインタフェース(IEEE1394)を使用するMP3プレーヤや、トランジェント保護要件が40Vを超えうる自動車の12V(汎用)電源コンセントに直接接続できるMP3プレーヤや補助電源アダプタなど、高い入力電圧レギュレータを必要とするアプリケーションに最適です。 LM34917AとLM34919は90パーセント以上のピーク効率を実現しており、エネルギー効率の高いナショナルのPowerWiseブランド製品として位置づけられています。ともに超小型のmicro SMDパッケージで提供され、LLP®パッケージ製品のLM2694、LM34910およびLM34914降圧型レギュレータを含むナショナルの降圧型レギュレータ製品ラインナップがさらに拡充されます。 LM34917A/LM34919降圧型レギュレータの主な特長 LM34917A降圧型レギュレータは、最大1.25Aの電流を負荷に供給します。NチャネルMOSFET降圧スイッチを内蔵しており、2mm × 2.3mmの12ピンmicro SMDパッケージで提供されます。ループ補償が不要であることに加え、COTフィードバック・レギュレーション方式の採用により、高速負荷過渡応答と回路の簡素化を実現します。入力電圧とオンタイムは逆の関係にあるため、ライン/負荷変動に関わりなく一定の動作周波数を維持します。また、谷電流制限により、出力が過負荷状態の際にフォールドバックせずに定電圧モードから定電流モードにスムーズに移行できます。このほか、VCC UVLO(電圧低下ロックアウト)、サーマル・シャットダウン、ゲート駆動UVLO、最大デューティ・サイクル制限などの機能を備えています。 LM34919降圧型レギュレータは、最大0.6Aの電流を負荷に供給し、LM34917A と同じCOTフィードバック・レギュレーション方式を採用しています。LM34919は、1.5mm × 2mmの10ピンmicro SMDパッケージで提供されます。 両製品の詳細情報およびサンプルや評価用ボードの注文についてはそれぞれ、 <価格と供給> ナショナルのパワーマネジメント製品 ナショナルのPowerWiseブランドについて 高解像度の製品画像は米国本社のフォト・ギャラリで入手できます。 <商標> ### ナショナル セミコンダクター は、世界をリードするアナログ企業として高性能アナログICやサブシステムを提供しています。ナショナルの製品ラインナップは、電源IC、ディスプレイ・ドライバ、オーディオ・アンプ/オペアンプ、インタフェースICおよびデータ・コンバージョン・ソリューションなどの最先端のアナログICで構成されています。携帯電話などのワイヤレス・ハンドセット、ディスプレイのほか、通信インフラ、医療、自動車、産業、計測/測定機器などの市場をターゲットとしています。本社はカリフォルニア州サンタクララで、2007年5月27日に終了した2007会計年度の売上高は19億3,000万ドルでした。 ナショナル セミコンダクター ジャパン株式会社(資本金 42億750万円)は、ナショナル セミコンダクター コーポレーションの全額出資の日本法人で、各種半導体、集積回路(IC)の輸入、販売を行っています。本社は東京で、大阪に支社を持っています。設立は1969年11月、従業員数は約110名です。 ウェブサイト・アドレス: この発表に関する報道関係からのお問い合わせ先 その他からのお問い合わせ先 |