2008年04月16日
ナショナル セミコンダクター 業務用放送ビデオ・アプリケーション向けに 業界で最も低いジッタを実現したクロック・ジェネレータを発売
ビデオ機器の設計を簡素化する、 高集積で小型のマルチレート・クロック・ジェネレータ |
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2008年4月15日 ナショナル セミコンダクター ジャパン株式会社(本社:東京都江東区木場2丁目17番16号、資本金:42億750万円)は、ピーク・ツー・ピーク値で40psの低いHD(高品位)クロック出力ジッタを実現した、「Genlock」(ゲンロック)付きの新しいマルチレート・ビデオ・クロック・ジェネレータを発売したと発表しました。新製品のLMH1982は、ビデオ用ADC(アナログ/デジタル・コンバータ)、DAC(デジタル/アナログ・コンバータ)およびFPGA(フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ)トランシーバに基準クロックを提供します。これらの基準クロックにより、システムの3Gbps (3G)、HDおよびSD(標準品位)シリアル・デジタル・インタフェース(SDI)の出力ジッタは、SMPTE(全米映画テレビジョン技術者協会)ビデオ標準への準拠を確保することができます。ナショナルは、4月14日から17日までラスベガスで開催されている全米放送協会(NAB)ショーのブースN1720で、LMH1982のデモを行います。 LMH1982は、高集積と5mm × 5mmの小型パッケージ採用により、ビデオ・カメラ、デジタル・レコーダ、さまざまなビデオ編集機器やポスト・プロダクション機器の設計を簡素化します。LMH1982は、総電力損失を250mWに抑えながら、ディスクリート型およびFPGAに集積したPLL(フェーズ・ロック・ループ)のマルチVCXO(電圧制御水晶発振器)への置き換えを可能にします。LMH1982の動作に必要な外付けVCXOはわずか1個です。LMH1982は、2つのSD/HD同時出力クロックと出力TOF(Top of Frame)タイミング・パルスを生成可能で、Genlockモード時には、これらの出力信号はどちらかのリファレンス・ポートに印加される水平/垂直同期信号に位相ロックさせることができます。 LMH1982の低ジッタの出力クロックは、クロック・クレンジングを追加せずにFPGAシリアライザをドライブ可能です。内蔵のPLLは、ナショナルのLMH1981マルチフォーマット・ビデオ・シンクセパレータからのアナログ・タイミング・リファレンスまたはSDIデシリアライザからのデジタル・タイミング・リファレンスに出力クロックを同期させることができます。外付けループ・フィルタを使うことで、リファレンス入力タイミング・ジッタの除去を最適化するための追加の構成が可能です。 Genlock付きビデオ・クロック・ジェネレータLMH1982の主な特長 <供給> LMH1982の詳細情報およびサンプルや評価用ボードの注文については、http://www.national.com/pf/LM/LMH1982.htmlをご覧ください。 ナショナルはその広範なアンプ製品ラインナップを、WEBENCH®オンライン設計支援ツールのAmplifiers Made Simple®によりサポートしています。これらのオンライン設計支援ツールは、national.com/JPN/webenchでご利用ください。アンプを使った設計に関しては、ナショナルのオンライン・セミナー(http://www.national.com/JPN/onlineseminar/#amps)で詳しく紹介しています。 ビデオ・システムをサポートするソリューション ナショナルのアンプ製品ラインナップ 高解像度の製品画像は米国本社のフォト・ギャラリで入手できます。 <商標> ### ナショナル セミコンダクター は、世界をリードするアナログ企業として高性能アナログICやサブシステムを提供しています。ナショナルの製品ラインナップは、電源IC、ディスプレイ・ドライバ、オーディオ・アンプ/オペアンプ、インタフェースICおよびデータ・コンバージョン・ソリューションなどの最先端のアナログICで構成されています。携帯電話などのワイヤレス・ハンドセット、ディスプレイのほか、通信インフラ、医療、自動車、産業、計測/測定機器などの市場をターゲットとしています。本社はカリフォルニア州サンタクララで、2007年5月27日に終了した2007会計年度の売上高は19億3,000万ドルでした。 ナショナル セミコンダクター ジャパン株式会社(資本金 42億750万円)は、ナショナル セミコンダクター コーポレーションの全額出資の日本法人で、各種半導体、集積回路(IC)の輸入、販売を行っています。本社は東京で、大阪に支社を持っています。設立は1969年11月、従業員数は約110名です。 ウェブサイト・アドレス: この発表に関する報道関係からのお問い合わせ先 その他からのお問い合わせ先 |