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日本TI、DaVinci テクノロジーのアプリケーションを拡充

2006年04月10日

日本TI | 日本TI、DaVinci(tm) テクノロジーのアプリケーションを拡充

米ObjectVideo社のソフトとの組み合わせで、
インテリジェンス機能つきIPビデオ監視カメラの製品化を支援
  SCJPR-06-036 2006年4月10日
日本テキサス・インスツルメンツ(本社:東京都新宿区、社長:山崎俊行、略称:日本TI)は本日、TIのDaVinci™ テクノロジーに、米ObjectVideo社のIPビデオ監視カメラ(ネット接続機能を備えた監視カメラ、主として警備・防犯用途)用組み込みソフトウェアが対応したことを発表しました。セキュリティ関連市場において、特にインテリジェンス機能(映像解析等により、緊急性や有用性などを自律的に判断し発信する機能)を備えた最終製品の需要が大きく伸びている点を踏まえたものです。
TIのDaVinciテクノロジー搭載DSPと、ObjectVideo社の組み込み型ソフトウェア「ObjectVideo OnBoard™ 」を併せて使用することで、機器メーカはインテリジェンス機能つきIPビデオ監視カメラや同監視システム等を、短期間で、かつより少ない開発コストで市場化できるようになります。
本件に関する詳細は、http://focus.ti.com/dsp/docs/dspsplash.tsp?contentId=12648 (英語)から参照できます。

市場背景
米国の調査会社であるアイサプリ社によると、IPビデオ監視カメラ分野は2006年に2倍の成長が予測されており、2009年末までには、これまで監視分野で使われてきたアナログCCTV(閉回路テレビ)カメラの需要を上回るものと予測されています。また英国の調査会社であるIMSリサーチ社は、ITインフラストラクチャのメーカ各社が、ビデオ・ネットワークの性能をより向上させるために、自社製品にビデオ解析ソフトを組み込むようになると予測しています。同社によると、組み込み型アプリケーションは2009年までにビデオ解析ソフト市場全体の約60パーセントを占めるようになります。

インテリジェンス機能つき監視ソフトウェアについて
ObjectVideo社のテクノロジーでは、使用者側が事前に対象を指定しておくと、それらが例えばビデオ上のトリップワイヤ(仕掛け)を超えたり、あらかじめ策定された重要性の高い区域に侵入したり、あるいは単にカメラの視界に入り込んできただけで、それらの対象物や動きを特定できます。すなわち、インテリジェンス機能を備えた機器上では各種の指定された処理が、映像を解析しながらリアルタイムで適用されます。またこれらのインテリジェンス機能は、リファレンス・ハードウェア・デザインと堅牢なAPIフレームワークによって、どのような機器であっても、また既存のシステム環境下においても、プラグアンドプレイ(電源を入れるとすぐに起動)が可能です。さらに、警戒すべきビデオ映像の出力に対してのみネットワークの帯域幅をより多く使用する、といった最適化も可能です。

DaVinciテクノロジーについて
DaVinciテクノロジーは、あらゆるデジタルAVコミュニケーション機器の革新を一気に実現します。DaVinciテクノロジーはデジタルAVコミュニケーション全般に向けて最適化されており、DSPベースのSoC(システム・オン・チップ)、マルチメディア関連の各種コーデック、API、フレームワーク、ならびに開発ツール群で構成されています。これらの統合された各種コンポーネントは、オープンなプラットフォーム上で共有できる、業界初の包括的な製品群です。DaVinciテクノロジーの活用により、メーカは豊富な機能と独自性を兼ね備え、かつ特定のアプリケーション向けに最適化させたデバイスを開発し、速やかに市場に投入できます。

ObjectVideo社について
ObjectVideo® 社(米国バージニア州)は、国境、空港・港湾、石油精製施設・化学工場・核燃料施設および浄水場など、極めて重要なインフラ施設や高リスクの環境下における警備・防犯用途のインテリジェント・テクノロジー製品を提供しています。独自のコンピュータ・ビジョン・テクノロジー(特許取得済み)をベースとするObjectVideo社のソフトウェアは、既に世界8ヵ国で多数採用されています。ObjectVideo社の詳しい情報はこちらをご覧下さい http://www.objectvideo.com/

※DaVinciはTexas Instrumentsの商標です。全ての商標ならびに登録商標はそれぞれの所有者に帰属します