アステラスの社員がオフィスのホールを歩く様子は、大胆なアイデアを生み出し、協働してイノベーションを起こすコミットメントを表しています。

Our stories

世界の人々の健康のために、最先端の科学を追求し、より良い社会の実現を目指す社員の想いを紹介します

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閉経が社会と経済に与える影響
2026年03月06日
「明日は変えられる。」と書かれた建物の前で、二人の女性が笑顔で向かい合っています。

国際女性デーは、女性が社会に果たしてきた役割を振り返る日です。同時に、世界中の何百万人もの女性が日々直面している「閉経」が、社会や経済とも深く関わっていることを考えるきっかけにもなります。閉経は、女性にとって自然に訪れる人生の移行期の一つです。しかし、偏見や認識不足から見過ごされがちで、その影響は本人にとどまらず、職場や社会、さらには世界経済にも及んでいます。

アステラスが世界13,800名を対象に実施した「閉経体験とその受け止め方に関する研究*」では、厳しい現実が明らかになりました。閉経は世界人口の約半数が経験するにもかかわらず、回答者の59%が「話しづらい話題」と考え、3人に2人が「症状が十分に理解されていない」と感じています1。この沈黙がもたらす影響は、決して小さくありません。

見えないコスト:職場の課題から、世界経済の損失へ

女性が世界の労働力の41.2%を占める今、閉経をめぐる課題は、特に職場で表れやすくなっています2。調査では、半数以上が「女性は職場で十分な支援を受けられていない」と感じており、閉経について上司に相談できる女性は4人に1人にとどまりました1。その結果として生じる影響は、軽視できません。

36%の人が、職場でネガティブな体験をしたことがあると回答しています。 閉経を経験している人のうち、およそ10%が、症状を理由に仕事を辞めたと回答しています。 20人に1人が、閉経を理由に昇給や昇進の機会を逃したと、感じています。. 閉経を経験している女性の約半数(42%)が、昇進の機会や専門的な評価において、障壁があると感じていることに同意しています。
  • キャリアへの影響: 閉経への理解や支援が不足すると、離職や生産性の低下、欠勤の増加を招きます。これは個人の問題にとどまらず、雇用機会や社会的流動性、リーダーシップへの道を狭める要因にもなり得ます。
  • 膨大な経済的損失: 閉経による欠勤や生産性低下が世界経済に与える影響は、年間約1,500億ドルに上ると推計されています3。この「女性の健康格差」を解消することは、2040年までに1億3,700万人もの女性がフルタイムで働けるようになるのと同等の経済的インパクトをもたらします3

閉経を、もっと自然に語れる社会へ

こうした課題に正面から向き合うため、アステラスは BBC StoryWorks Commercial Productions が制作する「Healthier Together II」シリーズの一環として、広告特集を公開しました。本コンテンツには、Over the Bloody Moon 創設者のLesley Salem氏と、アステラスのグローバルメディカルアフェアーズ エグゼクティブメディカルディレクターであるKarla Martins医師が出演し、閉経やその症状への理解を深め、職場を含むさまざまな場面で閉経を自然に語れる環境づくりを目指しています。閉経が個人にとどまらず、社会や経済にも影響を与える課題であることを知ってもらうことで、特に職場における知識と支援の輪が広がることを期待しています。

(日本語は自動翻訳機能をご利用ください)

閉経に配慮された未来へ向けて―アステラスの取り組み

アステラスは、閉経をめぐる偏見の解消、研究による知見の拡充、そして正しい情報に基づき支援する環境づくりに取り組んでいます。今回の動画にとどまらず、以下のような多面的な活動を推進しています。

  • 教育・認知向上:一般の人々や医療従事者の理解を深めるため、グローバルおよび地域レベルで啓発施策を開発しています。
  • Global Menopause Policy Platform(GMPP/グローバル・メノポーズ・ポリシー・プラットフォーム)**:12か国の専門家と連携し、政策提言を通じて各国の女性の健康戦略に閉経を組み込み、医療アクセスの向上を目指しています。
  • 支え合える職場づくり:「閉経に配慮した職場づくりを推進する誓約(Pledge to Champion a Menopause-Inclusive Workplace)」プログラムを通じて、アステラスは Over the Bloody Moon と連携し、社員とマネジャーが支援的で閉経に配慮した職場文化をつくるための研修やリソース、実践的なツールを提供しています。これまでに600名以上のラインマネジャーが研修を受け、23か国で66名のアンバサダーが活動しています。

国際女性デーにあたり、閉経への取り組みは、女性一人ひとりの健康にとどまる問題ではないことが、改めて見えてきます。それは、経済成長やジェンダー平等、そして女性が人生のあらゆるステージで活躍できる社会を実現することにつながります。閉経について語ることをためらわず、開かれた対話を重ねていくことで、閉経が正しく理解され、支えられ、女性の可能性を妨げることのない未来を、私たちは共に創りだしていきたいと考えています。

*閉経体験とその受け止め方に関する研究は、外部の専門家と連携して実施している研究プロジェクトで、複数の国における閉経・閉経移行期に対する社会の意識や個人の経験、偏見について調査し、継続的に把握することを目的としています。本調査は、6か国(オーストラリア、ブラジル、カナダ、ドイツ、メキシコ、米国)において、男女を含む2,000名を対象に実施されました。さらに、閉経に関する偏見の実態をより深く理解するため、各国で40~55歳の女性300名を追加サンプルとして調査に含めています。

**Global Menopause Policy Platform(GMPP/グローバル・メノポーズ・ポリシー・プラットフォーム)は、アステラスが主催し、科学的根拠に基づいて多様な関係者が連携・協働するためのプラットフォームです。専門知識や情報の共有、政策提言およびアドボカシー活動の方向性の整理、さらには閉経に関する政策や実践の改善に向けた経験の共有を目的としています。GMPPには、閉経に関する政策や実践を前進させるために必要な多様な専門家が参画しています。患者さんと日々向き合う臨床医、科学的エビデンスを生み出す研究者、そして社会的な認知向上や各国の政策形成に働きかけるアドボカシーの担い手が集い、それぞれの視点と経験を共有しています。


出典
1 Astellas Data on File. Menopause Experience & Attitudes Study. 2025.
2 World Economic Forum. Global Gender Gap Report 2025. June 2025. Available at: Gender Gap Report 2025 | World Economic Forum [Last accessed January 2026].
3 World Economic Forum (In collaboration with the McKinsey Health Institute). Closing the women’s health Gap: a $1 trillion opportunity to improve lives and economies. January 2024. Available at: WEF_Closing_the_Women’s_Health_Gap_2024.pdf [Last accessed January 2026].

 

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