
世界の人々の健康のために、最先端の科学を追求し、より良い社会の実現を目指す社員の想いを紹介します

閉経はライフステージにおける自然な変化の一つですが、これまでのデータによると、閉経を迎える多くの方がその症状に対して気恥ずかしさや後ろめたさを感じていることが明らかになっています。これは、閉経に関する認識の低さや社会における否定的な受け止め方から生じることが多く1、その結果、閉経に対する偏見が助長されています。このような偏見により、適切なサポートを求めにくくなり、幸福感や職場でのパフォーマンス、昇進に大きな影響を与えることがあります2。
アステラスは、この重要なライフステージにおける偏見をなくすための取り組みとして、世界中の臨床専門家やコミュニティのリーダーと協力して、「閉経体験とその受け止め方に関する研究」を実施しました。この研究では、閉経または閉経後の周期に関する社会的な受け止め方、個人的な体験、偏見を調査しました。
この研究は、一般市民と閉経体験を持つ計13,800人の方を対象に、オーストラリア、ブラジル、カナダ、ドイツ、メキシコ、米国で実施されました。
この研究では、閉経がメンタルヘルスや仕事の満足度、さらに職場でのエンゲージメントや生産性に大きな影響を与えていることが明らかになりました1。
この研究では、閉経期に最適なサポートを受けることを難しくしている要因が偏見であることも分かりました3。
閉経にまつわる体験は個人によって異なることを認識することも重要です。目立った変化を感じていない方もいますが、4人に1人が重度の衰弱症状を経験しています2。
この研究結果から、閉経に対する偏見を解消するための包括的なアプローチを取ることが喫緊の課題であることが明らかになりました。教育を通じて、閉経に関する意識と理解を高め、正確な情報やリソースを提供し、支援活動を推進することで、閉経を迎える方が偏見に立ち向かい、健康を向上させることができます。さらに、職場や社会が、閉経を迎える方を受け入れる環境を育むことで、閉経がライフステージにおける自然な変化として捉えられ、自信と尊厳を持って生活できる未来を創出することができます。
「閉経に対する偏見が社会に与える影響を把握し、研究することは重要です。アステラスは約14,000人を対象にインサイト調査を実施し、閉経に対する誤解や知識不足が個人やコミュニティに悪影響を及ぼす可能性があることを明らかにしました。私たちは健康を支えるパートナーとして、閉経に関するコミュニティと引き続き協力し、教育や意識向上、支援活動をさらに強化していきたいと考えています。私たちは固定観念を捨てて、正しい知識をもとに自信を持って必要なケアを選択できるよう、重要なライフステージをナビゲートする役割を果たしたいと考えています。閉経に耐えるだけでなく、人生の成長過程として捉えられるよう支援していきます」
Chelsea Moran, Patient Partnerships Lead, Women’s Health
アステラスは、この研究結果に基づき、ライフステージにおける重要な役割を果たせるよう、女性の健康に関わるコミュニティとともに変革を推進し、閉経を迎える方の生活の質を改善するよう努めていきます。
この調査の初期段階で、専門家ワーキンググループ*の議論に参加していただいた方々、また調査結果をレビューし、ご意見をいただいたGlobal Women's Health Insights Panel*のメンバーの皆様に感謝いたします。
*専門家ワーキンググループとGlobal Women's Health Insights Panelは、アステラスが発足させ、資金提供を行い、活動を実施しています。ご参加いただいたメンバーには、時間と専門知識への対価をお支払いしています。
この調査は、調査プロバイダーのOpiniumを起用し、オンラインで実施しました。データは2024年12月から2025年1月にかけて収集しました。
閉経は、ライフステージにおける自然な変化の一つであり、いくつかの段階があります3。

1 Astellas Data on File. Menopause Experience and Attitudes Study. 2025.
2 Menopause Support. Info. [Online] Available at: https://menopausesupport.co.uk/?page_id=60. [Last accessed January 2025]
3 Cleveland Clinic. Menopause. n.d. Available at: https://my.clevelandclinic.org/health/diseases/21841-menopause. [Last accessed January 2025]